顧客資産を75倍にした元証券マン！【本当に儲かる「株」講座】原田茂行著

顧客資産1660万円を12億5000万円まで増やした!!
大和・日興・野村を渡り歩いて導き出した必勝投資法!!

学んでいきましょう！

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プロローグ

1ページ目に多くの人が共感するであろう一言が記載されています。

金融機関に勧められるがままに取引をして、損を出しているケースもあるようです。「金融機関の餌食になっている」というと大袈裟かもしれませんが…
（中略）
投資に対してポジティブな考えを持つ人ばかりではないという実情は見逃せません。

そしていきなり結論を言ってくれました。

投資というものは正直、誰かに言われるがままやっても大きな利益は期待できません。資産を増やすには実は、自身で情報を集め、自身で判断し、自身で行動することが、遠回りに見えて一番の近道なのです。

なるほど、たしかに有名投資家の本やSNSを拝見していると、よくリサーチしているなあと関心するものです。

本書を読むと以下のことがわかります。

・相場に打ち勝つための方法（心理面と実用面の両面から解説）
・実際の取引の成功例と失敗例
・「証券会社と取引するとなぜ儲からないか」という問いへの明確な回答
・投資を行う上で大切にしたい心構え
・テンバガー（10倍株）候補をつかむコツ

講座１　証券会社を信用するな

父の失敗投資法から学ぶ

お父様は退職金の2億円を運用していましたが、間違った投資方法によって、丸ごと市場へ吸い取られてしまったのです。

お父様の投資手法はいわゆる「逆張り」でした。

少額でも利益が出せたものはすぐに売却し、損が出ているものは売却せずそのまま放置していたからです。利益確定で一歩進む一方で、含み損がどんどん膨れて三歩も四歩も後退していることが問題でした。
そして、その現実を真正面から受け止めない父の取り組み方が、一番の問題だったのです。
父の考え出した投資手法では、本来であれば購入時よりも株価が下がってしまった銘柄は損覚悟で売るべきなのです。しかしそのタイミングをいつも逸してしまい、含み損を抱えたままにし、なかには倒産に至ったものもありました。

たしかに、言葉で言うのは簡単ですけど、すぐに行動には移せないですよね…

原田氏によると、以下のような「根拠のない思考」は捨てるべきだと主張しています。

「上がったものはいつか下がるだろう」という消極的思考からすぐに利益を確定する。
「下がったものはいつか上がるだろう」という希望的観測から、損切りせずにそのまま保有する。

ではなぜこのような思考に至るのか。それは、株価が今後どのような動きをするのかという《根拠》がわからないからです。その《根拠》を探し出すことこそが株式投資をしていくうえで絶対に欠かすことのできないメンタルと実践方法なのです。

原田氏は以下の方法で根拠を見つけます。

・日々の情報収集
・各企業の商品やサービスに触れる
・説明会や財務状況を知らせる資料に目を通す
・展示会などのイベントに参加する

講座2

投資で失敗する理由

投資の結果を左右するのは、投資先よりも、投資にのぞむスタンスではないでしょうか。
（中略）
投資の勝敗は小手先のテクニック云々よりも、思考で決まると私は確信しています。

さきほどのお父様の失敗について言及しているのですね。
そして以下のようにも言っています。

職場や同僚やご近所さんが株で儲かったと言う話を耳にしたりして「自分も投資ってやつをやってみようかな」というとき、手を出す銘柄が軒並み高値となっています。
要は参入することを決めたきっかけが重要であり、「安いと感じた」からではなく、「儲けられるらしい」というきっかけで始めたのでは、高値で買ってしまう可能性が高いのです。

投資で損をしないための超基本的な３原則

知識＝最先端の知識を常に取り入れる姿勢。また、せめてどういうことを商売にして儲けを出している会社なのかは知識として仕入れましょう。
本質＝会社のHP、四季報、商品やサービスに触れる
ストーリー＝「知識」と「本質」を得て、未来のストーリーを描く

以上を守れば、ストーリーとは想定外の出来事に直面しない限り、つまり会社の経営が順調に推移している限りは、売却するようなことはしないはずです。

自分の投資スタイルを持ち、変えないこと

多くの結果を出せていない投資家に共通しているのが、「投資スタイルがない」という特徴だそうです。

自分のスタイルがないと、気持ちが揺れやすく、優柔不断になりがちだからです。

原田氏のスタイルは、中長期の目線で相場や株を見ることです。

「３年後には世界がどうなっているのか」
「５年後10年後に世間の注目を浴びるのはどんな分野か」
「この会社は数年後、どれだけの実績を残すことができるのか」
（中略）
直近の話題を例にすると、本稿を書いている５年後の2025年に団塊の世代が後期高齢者となります。この時代が近づくにつれて、介護関連の需要は高まっていくことでしょう。加えて若者が減っているので、介護ロボットが台頭するかもしれません。ロボットはほかにも危険な仕事を人間の代わりに担っていく重要な存在なので、ロボット関連事業もより栄えていくことでしょう。
このような中長期先の未来をイメージしてから、探っていく業種や銘柄を絞っていくのが私のスタイルになります。

目先の出来事に流されない

リーマンショックやアジア通貨危機など大きなショックがあると、目先の出来事に流されやすい投資家は株を売りました。しかし、そこで全力買いをしていれば、大儲けできたのです。

例外はなく、必ず経済はネガティブなニュースから立ち直ることができているのです。
もちろん細かく見れば、これらの経済危機によって破綻に追い込まれた銘柄もあります。一つの銘柄だけに集中投資していたら悲惨な結末が待っているかもしれませんが、投資家は分散投資によってトータルで勝つことが可能なのです。

情報の集め方

データ元

新聞媒体
・日本経済新聞
・株式新聞

雑誌
・週刊ダイヤモンド
・週刊東洋経済
・週刊エコノミスト

Webサイト
・株探
・Yahoo!ファイナンスの掲示板

TV番組
・モーニングサテライト
・ワールドビジネスサテライト
・ＢＳニュース　日経プラス

マイナー株に目をつける

マイナーな銘柄はまだ注目を集めていないため、株価や時価総額が低い傾向にあります。
何かをきっかけにして爆発的に株価が上昇することもある。

注目している人が少なければ株価は割高な水準ではないはず。極端に下落することはないので、損を被る可能性も低いです。

見極め条件

売上続伸、自己資本比率高め、有利子負債比率低め

時価総額200億円以下

利益はそれほど注目しない。時価総額が低いベンチャー企業は先行投資にお金をたくさんかけている発展途上の会社が多いため。

むしろ利益が大きく出ている企業は、すでに注目の的となり大きく買われて割高になっているでしょうから、伸び代があまり期待できないのです。

大事なのは売上の伸び率です。

自己資本比率は50%以上
有利子負債比率20%以下（これは目安として参考程度に）

オーナー企業
（投資会社、金融機関、大手企業が主要株主にいない）

決算報告書で資産内訳をチェック

まず見るのが固定資産
総資産に対して固定資産はなるべく低い方が将来有望な株といえます。言い換えれば、流動資産の多いところが望ましいです。

東芝やシャープなどが過去に資金繰りで苦労したのは、固定資産を多く有していたことが一因となっています。ビルや工場をたくさん保有していれば、景気のいい頃であれば最大効率の理想的な経営が叶うでしょう。しかし景気が後退し売上が落ちてくるに従い、固定資産は重石となり、維持が困難になり、経営の足を引っ張るようになってしまいます。

Appleに代表されるような、工場を持たない製造業、いわゆるファブレス経営の会社が、これからますます市場を牽引していくことでしょう。

その点、現金や有価証券などで形成される流動資産は柔軟に動かすことができます

ただし、流動資産のうち、『売掛金』が多い企業は警戒しましょう。
過去には売掛金をたくさん計上し、循環取引によって架空の売上高をつくり、粉飾決算を行って問題になった企業もありました。

★37倍株　エスエムエスは2011年に84円で買い、2019年12月16日に3,105円をつけている。

決算説明会通いで投資実績が向上

★アドウェイズ株

LINEの親会社NAVERの関連会社と取引を始めたことが明らかになります。ある説明会で「LINEとどのような関係があるのか」と直に質問したところ、「最重要課題で交渉しています」と、具体的な事業までは教えてくれませんでしたが、将来により期待が持てる自信たっぷりの答えが返ってきました。私はさらにアドウェイズの株を買い続けること決めます。

しばらくしてアドウェイズは「LINEフリーコイン」の販売事業を扱うことを発表します。その直後から連続ストップ高となり、半年で10倍へと上昇しました。

決算説明会のさらに良いところは、売りのタイミングも見極められる点です。

ある時の説明会でアドウェイズは、ゲームやインターネット広告の売上動向が思わしくなかったという説明をしました。その報告だけであれば、もしかしたら今後の施策次第で挽回の余地はあるかもしれないという見方もできるのですが、説明する社長の表情や口ぶりに、これまでの勢いをまったく感じ取ることができなかったのです。

直後に私は保有株をすべて売却しましたが、やはりそこから１年、アドウェイズの株価は低迷していました。

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反対に、決算説明資料をただ淡々と読むだけで、10分程度で説明を終えてしまう社長もいます。このような社長が経営する会社は、その後の業績はパッとせず、株価も下降し続ける傾向にあります。
要するに、決算説明会で社長が発する熱量で、会社のその後の業績というものは、おぼろげながら感じ取れるものなのです。

今はネットでも見れる！

★おすすめサイトや見方調べる

展示会で推し銘柄を見つける

■各分野の勢いを測る物差し

何がわかるのか

・企業が何をしているのかが目で見て確認できる
・競合が勢揃いすることで視覚的に比較できる
・従業員を知ることができる

2019年の１年間でいったところ

・東京ゲームショウ
・東京モーターショー
・ＣＥＡＴＥＣ
・自動運転ＥＸＰＯ
・ＡＩ・人工知能ＥＸＰＯ
・ＶＲＥＸＰＯ
・エコプロダクツ展

自社株買いは合法的インサイダー取引

正直な話、自社株買いをした会社に投資して損を出した記憶がありません。

自社株買いとは、企業が発行し投資家や投資会社に渡っている株式を、自社の資金を使って買い戻す行為。

主な目的

・従業員などに自社株購入権を与えるためのストックオプション
・他社に買収されるのを防ぐための方策
・株主還元

『株主還元』については、他に代表的なものとして

・配当金
・株主優待

もありますが、自社株買いは最も株主が歓迎する方法です。

買い戻した株式を消却させた場合、自社で発行している発行済株式数が減ることになります。それはつまり、１株あたりの利益が大きくなることを意味しています。その結果、株式投資の参考になる各指標が改善され、株価が上がりやすくなるのです。

例えば、株価を１株あたりの利益で割ることで算出されるＰＥＲは、自社株買いによって分母が大きくなることで、値は低くなります。つまり株価に安値感が生まれ、買い手が付くようになり、中長期的に株価が上昇していく見込みとなるのです。

もう一つ、ＲＯＥの観点からも考えておきましょう。こちらは税引き後の純利益を株主資本で割ったものになります。自社株買いをして消却することにより分母の株主資本は小さくなるので、ＲＯＥは高くなり、投資家にとっての魅力的な買い材料になります。

時価総額300億円以下企業の自社株買いを狙う

時価総額が比較的小さな会社の場合、将来の業績に自信がある場合に自社株買いを行う傾向が強いです。

例えば、宣伝広告費を例年より多く出していたり、人材を増やして人件費が拡大したりで経費がかさむ会社は、売上が右肩上がりでも利益が減少するので、株価が低迷します。
このようなタイミングで、自社株買いをするのです。

なかでも筆頭株主が経営者もしくはその親族などで固められている、オーナー系会社の自社株買いはかなりの好材料です。
オーナー系会社は比較的自由に経営することができるため、思い切り費用をかけて減益になっても、株主からの圧力はさほど大きくはなりません。そして減益失望売りからの自社株買い作戦をよく行います。
この理屈に間違いはないと思います。将来的に市場が縮小していくと分かっていて、自社の株を買うという判断を下す経営者はいません。

経営者からの隠れたメッセージである

ちなみに自社株買いの最新情報については、東京証券取引所の適時開示情報閲覧サービスに毎日目を光らせ収集しています。

これまでの成功例

エスエムエス

現在保有している銘柄たちのなかにも、自社株買い後に下落したままの株式がいくつかあります。それらはまだまだ先行投資の段階であり、今後上昇していくと見込んでいます。売上伸び率が停滞しない限りは、保有し続けます。

※これについては別の記事（動画）を出していますと言えるようにする

テンバガーのヒント

時価総額100億円以下

現状の規模は小さくとも、扱っている事業が３年後５年後、もしくは10年後に、著しく伸びている可能性が高いというサクセスストーリーが描けたのであれば、投資する価値があります。

2020年以降でキーワードとなりそうなのは

・人工知能（ＡＩ）
・５Ｇ
・ＩoＴ

特に最近注目しているのは

『自動運転に関わるサイバーセキュリティ』

今後自動運転技術が発展するうえで欠かせない存在ですから、中長期で伸びていくことは間違いないでしょう。

成功例

パピレス　2012投資開始

有望株の全条件を満たした

・時価総額小さい
・売上順調
・有利子負債比率低め
・固定資産少ない
・事業はインターネット主体
・顧客ターゲットの中心がＦ１層
・決算説明会での社長の印象が良好
・展示会ブースでの社員のエネルギー高い
・アナリストがいっさい注目していない

原田氏の今後の見通し

為替は円安に

これはほぼ間違いないと思いますが、今後日本は円安へと傾いていくでしょう。

理由①日本の台所事情

2019年の日本の税収はおよそ62兆円で、支出は約99兆円となっています。差額が国債の発行でまかなわれていて、国の借金は増える一方です。

今後高齢化のさらなる加速により、国が負担するべき医療費や年金、介護費といった社会保障関連の費用は拡大し、日本の借金がさらに積み重なっていくことは火を見るより明らかです。

プライマリーバランス（基礎的財政収支）を黒字にし日本の債務残高を減らしていくためには、消費税率を20〜26%にする必要があることを、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が2019年に提言しています。しかしそんなことは到底できるわけがなく、増え続ける国の借金である国債を、日本銀行が買い続けることになるはずです。

理由②　少子高齢化

世界に類を見ないペースで進んでいる。

2019年の出生数は統計開始以来初めて90万人を割り込みました。戦後のベビーブームには年間270万人の新生児が誕生していたことを考えると、これはたいへん由々しき事態です。
今後日本は労働力が減り、さらには物が買われず消費量が落ち込んでいくため、市場規模がみるみる縮小していきます。
国力が衰え、国際競争力が低下したら、日本円の価値も当然下がっていきます。

いつ、どこに投資すべきか

新技術を担う小型株

テーマ

2020年以降でキーワードとなりそうなのは、上記に挙げた