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□■もくじ■□
２人の著者の共通投資スタイルとは
ふりーパパさんとは
テクノファンダメンタル派の成長株投資家。成長株投資の大家であるウィリアム・オニール氏を師と崇めて、30年近く日本株を対象に成長株投資を行う。慶應義塾大学卒業後、金融会社に就職、その後、外資系証券会社に転職、2004年に専業投資家として独立。2010年から「ふりーパパ投資塾」を開塾して、個人投資家を対象に成長株の投資手法を広めている。現在、ニュージーランド在住。成長株投資のほか不動産投資も手がけており、日本やニュージーランドの不動産投資で成功を収めている。現在は、ビジネスコンサルタント事業をやりながら、非公開企業への投資なども手がけている。著書に『ゼロから純資産5億円を築いた私の投資法』(ぱる出版)、『株は新高値で買いなさい! 今日から始める成長株投資』 (秀和システム)がある。
オニール式成長株投資法
本書は2人の著者により構成されています。
お二人の共通の投資スタイルは、ウィリアム・オニール氏の提唱する「オニール式成長株投資法」を踏襲しています。
そのベースは『新高値』から投資対象銘柄を発掘して、大きく値上がりしていく成長株に投資をして、資産を効率的に大きく増やす方法です。
⏬ ウィリアム・オニール氏の著書
テクノファンダメンタル
特徴的なのは、単に「新高値」になったからといって、すぐには「投資対象銘柄」とならないところです。その後も大きく伸びていく可能性が高いかどうかを、ファンダメンタル（業績予想など）の裏付けをして集中投資していく手法です。
新高値を狙うメリットは
極めて重要な「投資の時間効率」が格段に向上します。
つまり、『スピード出世銘柄』に出合いやすくなります。
石の上にも３年的な（あなたが良い会社と思って買っても株価は全然上がらず時間だけがすぎる）“我慢の投資”から解放されます。
また、新高値を付けるときには、会社のファンダメンタルズに大きな変化が起きている可能性が高いと考えられます。
10倍株が出現しやすい業種は決まっている
アベノミクス相場の始まった2012年11月15日から2017年12月31日まででテンバガーを達成した銘柄を集計
１位：情報・通信業 25.3%
２位：サービス業 19.0%
３位：小売業 8.0%
ここまでで全体の１／２（52.3%）
４位：電気機器 7.6%
５位：卸売業、不動産業、機械 5.5%
ここまでで全体の３／４（76.4%）
※一方、まったく出ていない業種も多いです
ディフェンシブ系であることや、構造的に成長があまり見込めない業界であることが要因のようです。
水産・農林業
鉱業
繊維製品
パルプ・紙
石油・石炭製品
電気・ガス業
海運業
空運業
倉庫・運輸関連業
銀行業
具体的な企業名
情報サービス業
2484 夢の街創造委員会
3660 アイスタイル
3765 ガンホー・オンライン・エンターテイメント
3641 パピレス
サービス業
2120 LIFULL
2379 ディップ
4745 東京個別指導学院
8876 リログループ
小売業
2782 セリア
3092 ZOZO
3385 薬王堂
9267 Genky DrugStores
7419 ノジマ
8202 ラオックス
3073 DDホールディングス
時間効率
10倍を達成するのに要した平均日数
１位：金属製品 263日（９カ月）
２位：医薬品 592日（1.6年）
３位：証券・商品先物取引業 736日（2.0年）
４位：情報・通信業 770日（2.1年）
５位：食料品 779日（2.1年）
具体的な企業名
金属製品
3444 菊池製作所
医薬品
4576 デ・ウエスタン・セラピテクス研究所
4565 そーせいグループ
4572 カルナバイオサイエンス
上昇率
１位：卸売業 24.7倍
２位：証券・商品先物取引業 24.0倍
３位：医薬品 21.5倍
４位：機械 20.1倍
５位：情報・通信業 20.0倍
トップの卸売業を代表する２社
3053 ペッパーフードサービス 86倍
7575 日本ライフライン 49倍
時価総額は小さいほうが良い
10億円以上50億円未満 125銘柄 52.7%(全体に占める割合）
50億円以上100億円未満 40銘柄 16.9%
10億円未満 34銘柄 14.3%
100億円以上200億円未満 20銘柄 8.4%
219銘柄中、全体の92.4%が時価総額200億円以下
総合考察
◎時価総額は、200億円未満の小型株
◎業種は、情報・通信業、サービス業、小売業
株価はハイプ・サイクルと似た軌跡を描く
ハイプ＝「誇大な宣伝」
DUKE。氏おすすめ書籍
ウィリアム・オニール、ニコラス・ダーバス、ジェシー・リバモア、マーク・ミネルヴィニなどの書籍は、大化け株をつかみたい投資家のための優れた書籍であり、特にオススメです。
ニコラス・ダーバス氏は本書の中で、「人々の未来に対する想像力をかき立てることによって値上がりしそうな株を見つけること」の重要性を説いています。新技術（新テクノロジー）というテーマでは、まさに、市場参加者の想像力をかき立てて、株価が急騰するケースが多々起こるのです。
ふりーパパ編
マイルドなインフレがもたらす影響について
「10年後には日経平均が10万円になっている可能性を感じる」部分が私にはあります。
そして、そのとき日本の諸物価は、今の水準の２倍以上になっているでしょうが、賃金はどうかというと、その割合についていけていないと考えています。
なぜなら、インフレが起こって物価が上がっても、一方で賃金のほうはなかなか上昇しないからです。実質的な賃金が下がる（物価高に賃金がついていけない）という現象が起こりやすいのです。現に、アメリカでは、極端な収入格差社会となっています。要するに、このマイルドなインフレ政策では、景気も拡大しますが、貧富の差も拡大する可能性が高いのです。
日本円の貨幣価値が大きく下がってしまうことで、日本でも貧富の格差が拡大してしまうと考えられます。今後は、物価高と低賃金で一般庶民の生活がますます苦しくなっていくということです。
日銀の政策がもたらす末路とは
現在、金融の異次元緩和の結果として、日銀の当座預金残高が約500兆円にも達する状態となっています。
市中に流れたこの約500兆円というお金は、日本の銀行などを通して、世界中にバブルを発生させているという可能性もあります。かつて日銀のレポートの中で、「2008年のリーマンショックは、日銀の超金融緩和が間接的に引き起こした事象である」と発表されました。この日銀のレポートは、「小泉政権下で、80兆円程度の資金を金融市場に供給したことが、アメリカを中心に不動産や株式バブルを発生させたこと、その後の金融緩和の縮小によって、間接的に世界的なバブルを崩壊させたことがリーマンショックを引き起こした」という論調になっていました。
日銀が供給した約500兆円もの巨大な資金を回収していくには、30年、場合によっては、50年近い時間をかけてやらないと、再びリーマンショックのような悪夢に襲われる可能性があると、私は思っています。
世界一の純資産国である日本（2017年末で約330兆円）の役割とは、「世界中に潤沢な資金を提供し続けること」になってしまっている気がします。そうすることによて、現在のような円安が続けば、日本でもインフレが起こります。そして、今後もそれが継続するようにすれば、日銀が期待する緩やかなインフレ状態になると思われます。
インフレ下で個人投資家がやるべきこととは
株式や不動産などの「現物資産」と呼ばれる資産への投資を続けていくことです。
もちろん、株式投資にリスクはつきものです。しかし、リスクを必要以上に恐れてはいけません。なぜなら、今後、豊かな生活を送るためには避けては通れないものでもあるからです。
「現在の100万円の価値が、20年後には30万円くらいの価値でしかなくなる」ことは、逆に「収益を生み出し続ける株式や不動産の価値は、20年後には、最低でも３倍になる」ということがわかるはずです。
管理人のぼやき
スラムダンクで桜木花道の『リバウンドにより相手の得点チャンスを阻止した意味での「+2」と、その後の速攻成功による「+2」の効果が合わさって「+4」の働きをする』理論を思い出しました。
成長株とは
成長株の定義
オニール氏は「成長株とは、基本的に経常利益の増加率が年率20%以上と想定される会社である」と定義しています。
目標株価の算出
まず経常利益の平均伸び率30%以上を算出
◎前期経常利益 20億円
◎今期予想経常利益 30億円（＋50%）
◎来期予想経常利益 35億円（＋17%）
(50%+17%)÷2=33.5%
☆年間30%以上の経常伸び率の成長株に適用している経常利益倍率20倍を適用（後述）
35億円×20倍＝700億円
発行済み株数を6,000万株とすると
700億円÷6,000万株＝1,170円
新高値が800円だったとすれば、46%程度の株価上昇余地があるということになります。
※本書では発行済株数が600万株と記載がありますが、目標株価11,700円と計算されてしまうので誤植と思われます。
経常利益倍率について
基本は、日経平均の予想PERなどから逆算して考えます。
例えば、日経平均のPERが16倍であったとします。
日経平均程度の増益率であれば、実効税率などを勘案して、その半分程度の８倍の倍率を適用しています。
これが成長株としての条件を満たすような増益率となれば
通常は10倍程度
増益率が30%を超えるような超成長株であれば20倍
場合によっては30倍程度
を採用するという考え方です。
計算式まとめ
本書で扱う成長株（予想経常利益の伸び率が20%以上）の目標株価は
｛来期予想経常利益×経常利益倍率（20倍）｝÷発行済み株数
上方修正に伴い、目標株価も高くなる
本当の成長株については、予想経常利益が３カ月〜半年程度で大きく上方修正されていくケースが多々見られます。当然、それに伴い、目標株価もどんどん高くなっていきます。
例えば、上記の事例の会社の業績予想が、半年後、以下のように上方修正されたらどうなるか考えてみましょう。
◎前期経常利益 20億円
◎今期予想経常利益 30→35億円（＋75%）
◎来期予想経常利益 35→40億円（＋14%）
目標株価は
40億円×20倍＝800億円
発行済み株数を6,000万株とすると
800億円÷6,000万株＝1,340円（先ほどは1,170円）
※本書では発行済株数が600万株と記載がありますが、目標株価13,400円と計算されてしまうので誤植と思われます。
実際の株価と目標株価との乖離で売りを判断
特徴① 予想経常利益が中長期に伸びる銘柄
200%~300%乖離すると株価が大天井を打つことが多い。小売業など。
例
セリア 264.3% （倍率10）
ZOZO 154.9%
安川電気 280.8%（倍率10）
特徴② 予想経常利益が一時的に伸びたが、その後はあまり伸びない銘柄
200%以上乖離すると、その後は長期に下落傾向となる。
例
ガンホー 185.4%
そーせい 309.2%
業績予想について
四季報の予想について
個人投資家が参考にする業績予想情報として最も著名
株式アナリストにカバーされないような新興市場銘柄の株価に大きな影響を与えることが多い
会社の四半期ごとの決算発表から長くて1ヶ月後までになされることが多い。
発表された会社の決算状況や、会社の業績予想の修正などをベースに書かれていることを知っておくべき。
→それを先取りする
証券会社の株式アナリスト
それなりに正確性が高い
時価総額1,000億円以下の中小型株を対象にレポートを書くことはほとんどない
「時価総額の大きい大型株の業績を予想して、良い銘柄を機関投資家に大量に買ってもらう」ためにレポートを書いているから。
ただし、中小の証券会社には中小型株専門のアナリストを雇っている会社もある。
業績予想を見るのに役立つツール
ロイター銘柄レポート（有料）
ヤフーファイナンスのサイトから買うことができる。
四季報の業績予想と、株式アナリストの予想（コンセンサス予想）が反映されている。
大型株の銘柄を見る。
ただし、四季報の予想の変化がロイター銘柄レポートに反映されるまでタイムラグがある（１〜２週間かかることも）。
会社四季報オンライン
四季報の業績予想変更などの速報が翌日には反映される。
新興株を対象とする成長株投資には欠かせないツールとなっている。
ニュースや、四季報業績予想の変動のランキングなども表示され、これらの情報をリアルタイムでチェックできる。
※以前は会社四季報CD-ROMを使っていた
いつ売るか
・中長期の３段上げを完了している段階で、予想経常利益の100倍も買われているとき
・ヤフーファイナンスなどの掲示板に「その銘柄が下がる」というニュアンスの書き込みをすると叩かれそうになるとき
＝個人投資家が陶酔している。RIZAPグループが頂点に近かった時、「これから株価は２倍以上になる」というような書き込みが多数あった。
・大相場の期間は、おおむね１年、長いものでも３年程度となります。
オニールの成長株投資理論「CANSLIM」
C = Current Quarterly Earnings（直近四半期の経常利益の増加）
最低でも20%、できれば30%以上。ただし季節性に注意。
A = Annual Earning Increase（年間の経常利益の増加）
今期と来期。20%以上。
N = New Products New Management New Highs（新商品、新サービス、新経営陣、新高値）
S = Supply and Demand（株式の需要と供給）
ヒット商品が売れているなどの理由で儲かっていて、経営陣が今後の業績について強気で、株主に還元するための自社株買いは○。時価総額500億円以下。
L = Leader or Laggard（主導株か出遅れ株か）
株式市場全体に対して、また同業種内でライバルに対してアウトパフォームする銘柄
I = Institutional Sponsorship（機関投資家の保有）
ステータスや成長性の証明。保険会社、投資信託会社、銀行。
人気投信（鎌倉投信やひふみ投信）の組み入れ銘柄。
M = Market Direction（株式市場全体の方向性）
天井と底を見分ける方法
天井を象徴する現象
①株式市場全体で、ディストリビューション（出来高が増えているのに、株価が上がらない状態）が起きている。
②株式市場を主導していた銘柄が下がり始める。
例：ITバブルのソフトバンク
底を象徴する現象
フォロースルー
株価指数が1.5%以上上げた日以降で、５営業日以内にもう一度、1.5%以上上げたようなケース。底打ちする確率80%。
※1~2%程度と大雑把に考える。相場環境によって異なるため。
銘柄スクリーニング法
ステップ１ 新高値銘柄を抽出
少ない時でも50銘柄、多い時には500銘柄にのぼります。これを毎日チェックしていくことは大変と思われるかもしれませんが、実は、30分もあれば十分なのです。
ケンミレさんのサイト（https://www.miller.co.jp/）で検索する
少し下にスクロールしたところにある『あったら知りたいランキング』の右にある『普通に知りたいランキング』内の《６. 新高値ランキング（新ケンミレ式）》
新高値銘柄でも、出来高が多いものを中心に見ていきます。出来高の少ない銘柄で新高値を突破しても、その後大きく上がる銘柄はほとんどないからです。
具体的には、出来高が１００単位（千株）以上ある銘柄のみチェックします。
ステップ２ テクニカル面
①出来高も同時に増えていること
出来高を伴って「上放れ」した銘柄を見たときには、これから大きく上がるというのろしが上がったようなイメージを持ちます。
※ストップ高を付けて比例配分をされた場合は対象外。売りが少なく買い需要が多い（出来高が少ない）ため。
②日経平均と比較
楽天証券「MARKETSPEED」他を利用して比較チャートを作成して比較。
ステップ３ ファンダメンタル
①ニュース
なぜ上昇したのか
②四季報の業績予想やコメント欄を確認
③四季報の前号・前々号と比較する
・予想経常利益
・機関投資家→【株主】の〈外国〉と〈投信〉
④ブームや需要増の理由をチェック
ボックス売買法
買い増しと利食いのタイミング
短期的（３〜６ヵ月）の上昇は３段上げまでが多い
新高値
⬇️
１段上げ＝新ボックス圏①（新高値から10~20%上昇）
⬇️
２段上げ＝新ボックス圏②（新高値から30~60%上昇）
⬇️
３段上げ＝新ボックス圏③（新高値から70~100%上昇）
・①&②は買い増し検討
・元のボックス圏に戻ったら利食い
・③で利食い
なお、３段上げ＝新ボックス圏③までいく確率は、新高値を付けた銘柄のうち３割程度（３銘柄に１銘柄）
ボックス圏を見やすくするためのPFチャート
ポイント＆フィギュアチャート
米国の伝説の相場師ウィリアム・ギャンが活躍していた時代（1880年代）に開発された非常に古いチャート。
特徴
①値幅だけを描く形のチャート。時間軸が無視されている
②終値ベースで株価の値動きを考えるため、ザラ場を気にすることはない
③値動き以外の要素はないため、株価の上昇・下落の判断がしやすい
現在でも、為替取引や株式投資など、広く利用されている優れたチャート。
株式取引に関しての利用は、以下の書籍を参考にした。
ただし、PFチャートの本来の使い方とは異なる方法（ボックス圏を想定するツール）で用いています。
その後、以下の書籍も発売されて、ますます興味を持つようになった。
PFチャートの見方
「○」＝株価の終値が上昇で終わった
「×」＝株価の終値が下落で終わった
ルール
・約1%を基準として○や×をつける（1~3年の中長期では週足2%）
・一定値幅（通常は3%以上）動いた場合に印をつける（３マス以上印がつかないとトレンドが転換したことにならない
中長期のPFチャートで見て３段上げをしている銘柄は、時価総額もかなり割高な水準となっていることが多い。予想経常利益の成長率が30~40%程度の銘柄でも、時価総額が予想経常利益の30倍以上（株価が予想PERの約60倍）に達していたり、場合によっては50倍（株価が予想PERの約100倍）を超えていることもあります。このような異常に割高な銘柄は投資対象から外すことも必要です。
上抜け＆下抜けが売買サイン
トレンドラインも考慮する
管理人のぼやき
本書では6506安川電気を実例として取り上げている。
《PFチャート》で「買いのエントリーポイント」が示されているが、同時期の《通常のチャート》では、たしかに出来高を伴って上昇しているのだが、判断が難しい。中小型株など明らかにチャートをみてわかる動きであれば問題ないが、値嵩株で動きも緩やかで売買サインを見極めるのが難しい銘柄には良いのではと感じた。
成長株を追い続ける
成長株の銘柄数は、おそらく上場銘柄の５％以下。
約3,700社が上場しているので、180銘柄程度。
個人投資家の中には、一度売ってしまうと別の成長銘柄探しに夢中になる方が多い。そういう浮気をするくらいなら、発掘した銘柄のチャートを追いかけ続ける方が賢明。該当する成長株銘柄数が多くない以上、そのほうが投資効率が良いから。
プロダクトライフサイクルと株価
①革新者（イノベーター）
②初期採用者（アーリー・アダプター）
③前期マジョリティ（アーリー・マジョリティ）
④後期マジョリティ（レイト・マジョリティ）
⑤遅滞者（ラガード）
儲かる投資家となるためには、①革新者、ないし、②初期採用者であるべき。
管理人のぼやき
《イノベーター理論》における５つのグループを示すマーケティング用語ですね。
このようなチャートパターンは世界共通のようです。以下の書籍にも似たようなチャートの銘柄が多く紹介されています。
商品ライフサイクルより株価が先にピークを打つ
ブームとなった商品のライフサイクルのピークを迎える半年から１年程度前に、株価がピークを打つことが多い。
例 ガンホー
株価のピーク＝2013.5
ユーザー数のピーク＝2014.3
（経常利益のピーク＝2014.12期）
市場が上昇相場の時の成長株急落は売り
市場全体が上げているにもかかわらず、保有株が2~4週間程度日経平均より弱い値動きとなったようなケースは売り
目標株価を大きく上回った株価が、以下のケースになった場合は売り
・1日で前日終値より３％以上株価が急落
・当面の天井から株価が10%程度下落
※ただし、ボックス相場の場合は、株価が3%以上急落してもすぐに戻ってくるケースがある。
時価総額が増えると株価上昇にもメリットが
時価総額が1,000億円程度になると、機関投資家もこぞって成長株銘柄を組み入れるようになります。必然的に流動性はかなり大きくなりますので、１億円以上の投資をしても損切り等が問題なく行えるようになります。
新規上場（IPO）銘柄について
相場全体が良いと、新規上場企業の株価もかなり割高なレベルで初値をつけるようになる。
例 メルカリ
上場時の情報では、今期（2019年6月）売上600億円予想、経常利益▲10億円に対して、上場初値の時価総額7,000億円。どう見ても真っ当な株価とは言えません。上場時から大きく株価は下げました。
他にもリプロセルを例として取り上げております。
株価が底打ちして大きく上げる銘柄も
6619 ダブルスコープ
上場時の株価が高すぎて、一定の株価調整の後、新高値をとってきて大きく上がった。
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